企業メッセージ・広告ギャラリー

スターツCAM

免震で、安心を

2024年3月22日(金) 日本経済新聞 東京本社版(15段)

制作の想い

今回の広告を制作するにあたって「なぜ免震が民間の物件に普及しないのだろう」と言う疑問から「免震を建物の標準(スタンダード)としたい」との想いで作成を開始しました。災害時には余震のリスクがあるため住み続けることが難しく、避難所での共同生活や車中泊では心と身体に負担がかかります。今回はそういった地震発生からその後に起こる不安や制限、ストレスに着目。免震がもたらす安心は被害当日に留まらないことを今回の広告では訴えています。
「免震で、安心を」をキーワードに、今後もさらなる免震建物の普及に尽力してまいります。

BIM-FM PLATFORM

2023年10月30日(月) 日本経済新聞 東京本社版(15段)

制作の想い

’17年~’22年に続く第5弾目となる本広告は「BIM-FM PLATFORM」のさらなる周知とブランドの向上を目的としています。スターツでは’17年にスターツCAM・スターツファシリティサービス・スターツ総合研究所が中心となって、建物を全てデータ化し活用する「BIM-FM PLATFORM」を立ち上げ、建物の設計・施工・維持管理の合理化を進めてきました。’22年には、国際規格であるISO19650に基づくBIM BSI KiteMark認証(※2)を取得し、世界的に通用するBIM技術として認めていただくこともできました。近年の気候変動が一因と考えられる世界各地での異常気象の発生や、海洋プラスチックごみ問題を受け、世界規模で環境配慮要請が高まりを見せています。このような状況を受け、’23年に経産省は「成長志向型の資源自律経済戦略」を策定し、従来の「線形経済(リニアエコノミー)」から、バリューチェーンのあらゆる段階で資源の効率化・循環的な利用を図りつつ、付加価値の最大化を図る経済「循環経済(サーキュラーエコノミー)」へ転換する必要性を訴えています。

「建物のデータは、サーキュラーエコノミーの循環資源になる。」このキャッチコピーは、“「建てて終わりではない」という基本姿勢と同じです。「BIM-FM PLATFORM」の建物データを建設~運用プロセス全体に連携させ、活かしていくことでCO2排出量だけでなく、材料の調達から建設〜運用〜解体までトータルマネジメントを実現し、サーキュラーエコノミーと循環型社会の実現につなげたい”というメッセージが込められています。

メインビジュアルは、建物データがサークルを描き、大きな渦から小さな渦が自然発生していくように、小さなサークルが次々と派生していく様子から、建物データが循環資源になっていくイメージとしました。宙に浮かぶブロックは、循環する建物データから必要なデータを取り出してさまざまな経済活動に活用することを表現しています。

広告全体として、スターツの先進的な取り組みが、地域のお客様へのサービス提供から、社会貢献、カーボンニュートラルや、その先のサーキュラーエコノミーの実現に向けて広がっていくことが伝わるよう、工夫しました。今後も本ビジネスを推進し、「建てて終わりではなく、建物とオーナー様の未来を共に考えていく」というスターツが大切にしている想いを伝えてまいります。

※1 BIM-FM PLATFORM®はスターツコーポレーション株式会社の登録商標です。
※2 2022年2月28日 BSIグループジャパン株式会社(以下 BSIジャパン)より、 ISO 19650-1およびISO 19650-2に基づく「設計と建設のためのBIM BSI Kitemark(カイトマーク)」 の認証を取得しました。

「BIM-FM PLATFORM」とは

建物をBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)で設計するだけでなく、建築費を遥かに上回る建物のライフサイクルコストに関わるすべてをデータにして活用していく。それがスターツのBIM-FMプラットフォームです。これまで一般的には、設計、施工、維持管理とプロセスごとにしか活用されていなかったBIMを統合し、オーナー様はもちろん、その建物に関わるすべての人が必要に応じてそれぞれの立場でデータを活用いただけます。

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免震が地球にできること

2023年9月25日(月) 日本経済新聞 東京本社版(15段)

制作の想い

関東大震災から100年が経ちました。スターツは、1995年の阪神・淡路大震災以降、「安心とは何か。」を見つめ直しながら、免震技術を磨き、普及のために研鑽を積んでまいりました。関東大震災以前に建てられた建物へも特許工法で免震化を行なえるようになり、その想いと技術は日本だけに留まらず、トルコからのTV取材など、世界へと広がってきております。そんな免震技術は地震による被害が少ないことで、さまざまな環境価値を生み出します。人の命と建物を守る免震技術は、地震への「つよさ」と、その強さから生まれる環境への配慮は、地球への「やさしさ」を併せ持つ技術であると考えます。そんな二つの力がある「免震」の技術をこれからも磨き続け、未来へ伝えていく想いを込めて制作した広告になります。「免震で、もっと安心を」をキーワードに、今後もさらなる免震建物の普及に尽力してまいります。

免震・長寿命化技術の普及

2023年3月27日(月) 日本経済新聞全国版・沖縄除く(15段)

制作の想い

1995年に発生した「阪神・淡路大震災」。CAMが「免震技術」を研究してきた原点はここにあります。以降、免震建物を普及するためにさまざまな特許工法を開発を行ってきました。 今回の15段広告は、新築ではなく既存建物を免震化・長寿命化した事例にフォーカスをあて、「100年分の想いを未来へ伝えていきたい。」をメインコピーとして制作しました。メインコピーには、建物を免震・長寿命化して存続させるだけでなく、その建物に携わった人々・地域の皆さまの想いも一緒に残したいという想いが込められています。広告には施工事例として、築100年を超える建物を特許工法の「ジャッキアップレス免震レトロフィット」で免震化した「岡崎信用金庫資料館」や築83年の寺院にレトロフィット工事を行った「池上本妙院」、築100年の煉瓦造の倉庫を長寿命化し、「弘前れんが倉庫美術館」として生まれ変わった「吉野町煉瓦倉庫」を掲載しています。 今後も「免震・長寿命化技術」で、より幅広く免震建物の普及に尽力してまいります。

免震技術の普及~スターツの挑戦~

2022年10月6日(木) 日本経済新聞東京本社版(15段)

制作の想い

1995年に発生した「阪神・淡路大震災」。スターツCAMが「免震技術」を研究してきた原点はここにあります。以降、免震建物は賃貸住宅でも採用され、さらなる普及を目指してさまざまな技術開発を行い「免震レトロフィット」技術などいくつもの特許免震工法を生み出してきました。そして、2022年9月末で免震建物受注累計棟数が600棟を超えたことを受け、免震技術開発の原点から現在に至るまでの想いと、さらなる免震普及に向けたメッセージを伝えるため、本広告を制作しました。
「免震で、もっと安心を」をキーワードに、今後もさらなる免震建物の普及に尽力してまいります。

「価値を高める土地活用」シリーズ

  • 第1弾:コンセプト賃貸
    2021年2月22日 日本経済新聞東京本社版(15段)
    2021年3月13日 読売新聞東京本社版(15段)
    2021年3月19日 朝日新聞東京本社版(15段)
  • 第2弾:免震構造
    2021年6月7日 日本経済新聞東京本社版(15段)
  • 第3弾:企業不動産
    2021年12月6日 日本経済新聞東京本社版(15段)

制作の想い

建築・土地有効活用事業を行うスターツCAMが2021年にシリーズ広告を行いました。共通のメインキャッチコピーである「世の中は変わる。土地活用も、変わっていく。」は、住まいを取り巻くさまざまな環境の変化や、移りゆく時代のニーズに対応した土地活用が重要であることを伝える想いが込められています。第1弾の「コンセプト賃貸」では、入居者に選ばれ続ける、他にはない賃貸住宅について、第2弾の「免震構造」では、高まる災害リスクから、建物だけではなく命と生活を守る技術について、そして第3弾の「CRE(企業不動産)」では、土地活用を通じた企業の課題解決や企業価値の向上についてそれぞれフォーカスしています。
異なる切り口ながら、スターツCAMがこれまでに培ってきた“土地の価値を高める”活用提案のバリエーションについて、建築事例とともにご紹介しました。スターツCAMは、今後ともお客さまの想いに寄り添った価値ある提案を続けてまいります。

スターツコーポレートサービス

「そのまま?」シリーズ 第6弾

  • 人事・総務のみなさま「そのまま?」(11面)「これから!」(13面)
    2024年3月19日 日本経済新聞(5段)

制作の想い

新たな施策として5段広告を11面と13面で実施しました。11面で「そのまま?」と問いかけ、紙面を1枚めくった13面では、これから企業活性化へ取り組む人事・総務の皆さまのベストパートナーを目指すスターツコーポレートサービスの想いを伝えています。

スターツコーポレートサービスはスターツグループの法人窓口としてであった法人のみなさまの「これから!」を創り、進化を続けながら未来へつながる「ベストパートナー」を目指しています。

「そのまま?」シリーズ 第4弾~第5弾

  • 第5弾:役員・総務部長のみなさま「オフィスそのまま?」
    笑顔を生み出すオフィスへ
    2023年12月6日 日本経済新聞全国版(15段)
  • 第4弾:人事・総務のみなさま「そのまま?」
    笑顔を生み出す寮・社宅へ
    2023年7月20日 日本経済新聞全国版(15段)

制作の想い

スターツが個人向け不動産サービスだけでなく法人向けのサービスを手掛けていることをより定着させることを目的に、「そのまま?」をメインキャッチコピーにした日経新聞15段広告のシリーズで、今回は「オフィス事業」をメインにした広告です。

スターツコーポレートサービスは「社員を笑顔に、法人を元気に、そして社会を豊かに」をミッションに掲げています。

オフィスの課題解決はあくまで手段で、目的はお客様である法人の社員の笑顔を作ること。
そんな想いが伝わるよう、若手社員をイメージしたモデルさんをメインビジュアルに起用しています。

オフィスはもはや、ただ仕事をするために時間を過ごす場所ではありません。
法人さまごとに最適なオフィスを提供し、働く人々のモチベーションアップを図ることが法人さまの活性につながると私たちは考えています。
スターツコーポレートサービスはスターツグループの法人窓口として、出会った法人のみなさまと、未来へつながる「ベストパートナー」を目指しています。

「そのまま?」シリーズ 第1弾~第3弾

  • 第3弾:経営企画・総務のみなさま「所有不動産 そのまま?」
    2022年12月7日 日本経済新聞全国版(15段)
  • 第2弾:人事・総務のみなさま「寮・社宅 そのまま?」
    2022年10月13日 日本経済新聞全国版(15段)
  • 第1弾:人事・総務のみなさま「そのまま?」
    2022年3月28日 日本経済新聞全国版(15段)

制作の想い

スターツが個人向け不動産サービスだけでなく、法人向けのサービスを手掛けていることをより多くの方に知っていただくことを目的に、ターゲットである大手法人の管理部門向けにシンプルかつインパクトのあるデザインで広告を制作しました。

キャッチコピーの「そのまま?」をキーワードに人事・総務のみなさまへ問いかけ、スターツコーポレートサービスなら社宅業務の代行から一括賃貸寮の物件探し、社有寮・社宅の有効活用のご提案や、国内・海外に広がるネットワークを活かした不動産活用のご提案などによって、経営課題を解決。法人さまのベストパートナーとして不動産に留まらないサービスを提供していく想いを込めております。

ピタットハウス

ピタットハウスのマイホームオークション

2023年1月12日(木)日本経済新聞全国版(15段)

制作の想い

売主様、買主様それぞれの想いをつなぎ、透明・納得・安心の不動産取引を実現したい、そんな想いからスタートしたマイホームオークション。1998年に業界初の不動産オークションとして始まり、二十余年が経ちました。今日に至るまでの落札実績は7,000件超。たくさんの売主様、買主様をおつなぎしてまいりました。
マイホームオークションは従来の先着順取引と違い、期日入札のため公正であり、金額決定までのプロセスが透明なので、納得度の高い安心した取引が可能となります。 「マイホームオークションを全国の皆様にご利用いただきたい」そんなピタットハウスの想いをお届けするため、本広告ではイメージキャラクターの鈴木亮平さんを起用。シンプルなキャッチコピーとともに、マイホームオークションをアピールする広告となっています。
これからもピタットハウスは、真のホスピタリティを追求し続け、お客様目線に立ったサービスを提供してまいります。